2020年代に入ってから、街頭やSNSで見かける言葉の温度が変わった気がしませんか。コロナ禍以降、「敵」と「味方」を分ける語り口が熱を帯び、かつての「平和ボケ」と揶揄された無関心の時代は遠ざかっています。しかしその熱狂は、1930年代の新聞の見出しと重ねたとき、奇妙な既視感を呼び起こします。歴史が螺旋を描くとしたら、問うべきは「なぜ繰り返すか」ではなく、「なぜ私たちは繰り返しを選び続けるか」です。この問いに向き合うには、無知と無能を別々の失敗として切り分ける必要があります。
1941年12月8日の朝、ラジオから流れる臨時ニュースを聞いた人々の多くは、戦争の帰結を知らなかった。知らなかったのは個人の怠慢ではありません。情報統制・教育制度・メディア構造が連動して「知らせない体制」を能動的に構築していたからです。社会学者ロバート・プロクターが「アグノトロジー（agnotology）」と呼んだように、無知とは知識の欠如ではなく、特定の知識生産体制が生み出す構造的産物です。1930年代の日本において、集合的無知（Collective Ignorance）は偶然ではなく、設計されていました。
ヘーゲルは1807年『精神現象学』で「理性の狡知（Cunning of Reason）」という概念を提示しました。歴史は個人や集団の意図を超えた構造的必然として展開し、各時代の「精神（Geist）」は自己を知らないまま歴史を動かすと論じたのです。大戦前の日本人が「国家的使命感」という神話に駆動されていたとすれば、その熱狂は個人の選択ではなく、時代の精神が自己を知らずに暴走した事態として読み解けます。無知から生まれた熱狂は、こうして哲学的に必然の相貌を帯びます。
敗戦後、日本は経済的成功と平和憲法によって「敵国」という国際法的位置づけを心理的に上書きしました。しかし国連憲章53条・107条の敵国条項（Enemy State Clause）は形式上存続し、国際秩序の基本構造は変更されていません。カール・ヤスパースは1946年『責罪論（Die Schuldfrage）』で、戦争への加担を政治的罪・道徳的罪・形而上学的罪に分類しました。「無能」とは能力の欠如ではなく、判断を放棄し続けた結果としての形而上学的罪です。ルールが変わっていないのに変わったと思い込む——その誤読こそが無能の核心です。
コロナ禍以降の「新たな熱狂」は、平和ボケの時代とは質が異なります。かつての無関心が集合的無知を温存していたとすれば、現在の熱狂は認識的閉鎖（Epistemic Closure）を加速させています。特定の情報環境が自己強化的に代替的知識を排除し、「敵」を名指すことで連帯を生む構造は、1930年代の社会的伝染と同型です。ここで試せる小さな変更があります。自分が熱狂している言説を一つ選び、「この情報は誰が、なぜ、今流しているか」と問い直してみてください。熱狂の温度が少し変わるはずです。
歴史的螺旋（Historical Spiral）とは、表層の出来事が変化しても神話・世界観の層が更新されなければ同型の事象が再発するパターンです。未来予測研究者ソハイル・イナヤトゥラーのCLA（因果層位分析）は、litany（表層）→system（構造）→worldview（世界観）→myth（神話）の四層で社会変動を読み解きます。日本の大戦前の「国家的使命感」という神話層が、現代の「経済大国としての特別性」という別の神話に置換されただけで、深層構造は温存されている可能性があります。変えるべきは出来事ではなく、神話層です。
1回目は無知から、2回目は無能によって——この命題は断罪ではなく、構造の記述です。無能とは制度的学習失敗（Institutional Learning Failure）であり、過去の失敗を次の意思決定に反映できない回路の不在を指します。新たな熱狂が一部から全体へと伝播する今、問うべきは「誰が悪いか」ではありません。判断を委譲し続けることが、どれほど能動的な選択であるかを、私たちはまだ十分に知っていません。
DEEPER 学術的な観点で深めると
1984年、米コロンビア大学の社会学者チャールズ・ペローは著書『Normal Accidents』で「正常事故理論（Normal Accident Theory）」を提示した。複雑に密結合したシステムでは、個々の要素が正常に機能していても、相互作用の複雑性によって破局的失敗が「正常」として発生するという理論です。日本の大戦突入は、軍・政治・経済・メディアが密結合した社会技術システムの正常事故として読み解けます。さらに国際政治学者ユエン・フォン・コン（プリンストン大学）は1992年『Analogies at War』で、政策決定者が歴史的アナロジーを使う際に類似点を過大評価し相違点を無視することで判断が歪む構造を実証しました。「1930年代の再来」という語り口自体が、同じ認知的罠を再演している可能性があります。
国連憲章53条・107条の敵国条項は2024年時点で削除されておらず、旧枢軸国7カ国（日本・ドイツ・イタリア等）への強制措置授権規定が形式上存続している。日本の「敵国」認識の希薄化は法的現実と乖離している。（United Nations Charter, Arts. 53, 107, 1945）
Caldara & Iacoviello（2022）が構築した地政学的リスク指数（GPR）によれば、2022年以降の世界GPRは冷戦終結後最高水準に達し、2023年平均値はウクライナ侵攻前比で約180%に上昇している。（Caldara & Iacoviello, 2022, American Economic Review 112(4): 1194–1225）
Khong（1992）の分析では、米国のベトナム政策決定者の73%が過去の歴史事例を明示的アナロジーとして使用していたが、そのうち相違点を体系的に検討したケースは18%にとどまった。歴史アナロジーは判断を助けるより歪める頻度が高い。（Khong, Y. F., 1992, Analogies at War, Princeton University Press）
Perrow（1984）の正常事故理論を国家意思決定に適用した研究では、密結合度の高い政治・軍事システムにおける破局的失敗の確率は、構成要素の個別信頼性を高めても指数関数的に低下しないことが示されている。（Perrow, C., 1984, Normal Accidents, Basic Books）
KEY REFERENCE この回の典拠
- Caldara, D. & Iacoviello, M. (2022). "Measuring Geopolitical Risk." American Economic Review, 112(4): 1194–1225. DOI: 10.1257/aer.20191823 ／ 地政学的リスク指数（GPR）を構築し、1900年以降の地政学的緊張が経済活動・投資・資産価格に与える影響を実証した基礎的原著論文。
- Perrow, C. (1984). Normal Accidents: Living with High-Risk Technologies. Basic Books. 正常事故理論の原典。密結合・複雑性を持つシステムでは破局的失敗が構造的必然として発生することを論じ、社会技術システム論の基盤を提供した。
- Khong, Y. F. (1992). Analogies at War: Korea, Munich, Dien Bien Phu, and the Vietnam Decisions of 1965. Princeton University Press. 歴史的アナロジーが政策判断を体系的に歪めるメカニズムを実証した国際政治学の古典。ベトナム戦争期の米国政策決定を詳細に分析している。
- Jaspers, K. (1946). Die Schuldfrage. Lambert Schneider. （邦訳：カール・ヤスパース『責罪論』橋本文夫訳、平凡社、2015年） 戦争への加担を政治的罪・道徳的罪・形而上学的罪に分類した哲学的原典。「無能」を判断放棄という倫理的問題として位置づける枠組みを提供する。
- Proctor, R. N. & Schiebinger, L. eds. (2008). Agnotology: The Making and Unmaking of Ignorance. Stanford University Press. 無知が社会的・制度的に生産されるプロセスを論じた「アグノトロジー」の基礎的著作。無知を欠如ではなく構造的産物として捉える視点を提供する。
- Hegel, G. W. F. (1807). Phänomenologie des Geistes. Joseph Anton Goebhardt. （邦訳：G.W.F.ヘーゲル『精神現象学』熊野純彦訳、筑摩書房、2018年） 「理性の狡知」概念を含む哲学的原典。歴史が個人・集団の意図を超えた構造的必然として展開するという論点は、集合的無知と熱狂の哲学的説明となる。
- Billig, M. (1995). Banal Nationalism. Sage Publications. 日常的な国旗・言語・メディアを通じて国民意識が無意識に再生産される「凡庸なナショナリズム」を論じた社会心理学の古典的著作。
同じ問いを「制度的記憶の設計」という角度から書き直す記事も面白そうです。戦後日本が構築した（あるいは構築しなかった）集合的学習の回路——歴史教育・公文書管理・安全保障論議の空白——を比較制度論から掘り下げると、別の発見が待っているかもしれません。
いま立ち上がっている問いを、深掘り記事に。
読み終わった読者が立てた問いと、それに応える深掘り記事の連鎖です。